オフィスや事務所の人員が増加したり、部署を新設したりする際には、既設のビジネスホン（ビジネスフォン）の主装置に必要台数分の電話機を増設して対応します。新たに、デスクの数と同数のビジネスホン導入が必要になります。また、部署を新設する場合には、新しい外線番号や内線番号の付与も必要になるでしょう。
ビジネスフォン増設にあたって、コストを抑える方法としては中古ビジネスフォンを使って増設工事を行うことです。
この記事では、既設のビジネスホンに中古ビジネスホンを追加で増設する際の方法や注意点について解説します。
▶目次
１、中古ビジネスホンの増設工事
中古ビジネスホン（ビジネスフォン）の増設について解説します。
ビジネスフォンを追加するには
ビジネスホンを追加するには、追加工事が必要です。
もっとも単純なビジネスホン追加工事は、主装置からデスクまでの回線工事を行い、電話回線（インターネット回線）と購入した中古ビジネスホンを接続する工事です。この際に、主装置にて内線番号や外線番号、着信設定（留守番電話設定や転送条件など）を行います。
主装置の拡張性
中古ビジネスホンを導入する上で重要なことは、主装置の拡張性です。
ビジネスホンを導入するためには、既存の内線ユニットの空きポートに接続をするか、空いているスロットに新たに内線ユニットを挿入してビジネスホン子機を挿入する必要があります。
内線スロットに空きがない場合には、既設の主装置からの配線作業だけでは増設をすることができず、主装置のサイズアップ、もしくは買い替えが必要になります。こうしたリスクに備えるために、ビジネスフォン導入時には、将来性を踏まえて主装置の容量に余裕を持たせておくことがポイントです。
主装置のサイズアップ・買い替えとは
ほとんどの主装置には、挿入できるユニットの数によっていくつかのサイズ設定があります。
例えば、NTT製のビジネスホンは、サイズが３種類に分かれており、タイプＳ・・・10台、タイプM・・・30台、タイプL・・・480台となっています。タイプＬは最大５台まで増設が可能です。
例えば、タイプSを使用中の事務所で、増設によって電話機の台数が8台から12台に増える場合、主装置をタイプＭに変更しなければなりません。
主装置のサイズアップに伴う工事は、いったん元々の主装置に接続されているビジネスホンをすべて取り外して、新しいサイズのビジネスホンに接続しなおさなければなりませんので、ビジネスホンの新設同様、大掛かりな工事が必要になります。したがって、サイズアップを機に、別の拡張性の高い機種へ買い替えを検討されるケースもあります。
２、中古ビジネスホン増設の注意点
中古ビジネスホン増設の際の注意点について紹介します。
同じ機種をそろえること
既設のビジネスホンに、電話機の子機を追加する際に原則となるのは、基本的に同じ機種のシリーズでそろえなければならないことです。
ビジネスホンの場合には、主装置に対応した同じメーカーの同じ機種（子機）でなければ作動しないので、家庭用の電話機と異なり、電話機さえ差し込めば使用できるというものではないのです。
ビジネスフォンの機種名の確認方法は、卓上のビジネスフォン子機に記載されている機種名称を確認することです。また、電話機の背面に、シールなどで機種名が記載されている場合もあります。
同じシリーズであれば対応しますので、卓上タイプだけではなくデジタルコードレスタイプやモバイルタイプのコードレスホンなどを増設する機器に選定することもできます。
故障時のリスクについて
現在利用中の機種の在庫が運よく見つかった場合には、中古ビジネスフォンの導入は比較的容易です。
しかしながら、ある程度の期間にわたって利用を検討している場合には、先を見据えた検討が必要になります。中古ビジネスフォンは、新品に比べて故障リスクがやや高いことに加えて、メーカーが部品の生産を終了している可能性があります。もし、子機が故障してしまった場合には、別の中古ビジネスフォンを購入して交換するしか方法がありません。
こうしたリスクに備えるためには、あらかじめ予備のビジネスフォンを購入しておく、故障の場合の販売店のアフターフォローを確認しておくなど、あらかじめ故障を想定しておくことが重要です。また、万が一主装置が故障した場合には、事務所の通信設備全体に被害が及びますので、主装置のリスクフォローには特に注意しましょう。
３、まとめ
この記事は、中古ビジネスホン（ビジネスフォン）の増設方法と、その際の注意点について解説しています。
増設工事を行う際には、主装置の内線ユニットに空きがあるか否か、主装置に内線ユニット用の空きスロットがあるか否かが重要なポイントです。空きがない場合には、主装置のサイズ変更が必要になり、大掛かりな工事が必要になります。
増設時の注意点としては、必ず既存の機種と同じ機種を購入すること、故障時のリスクに備えて導入を検討することです。特に、メーカーが製造を終了している場合には、交換部品の取り寄せができないこともあり、また将来同じ機種が入手できるとも限らないので、予備機をあらかじめ購入しておくのも良いでしょう。
