ビジネスホン（ビジネスフォン）が故障してしまった場合には、業務に支障をきたしてしまいますので、早急な対応が求められます。
中古ビジネスフォンの場合にはメーカーの保証がありませんので、対応としては販売店にアフターフォローを依頼するかもしくは交換品を購入するかのいずれかの判断になります。
今回の記事では、中古ビジネスフォンの故障時の対応の方法について解説します。
▶目次
１、故障個所を特定し、販売店へ連絡
ビジネスホン（ビジネスフォン）に不具合を感じた場合には、まず故障個所を特定する必要があります。電話機の不具合に見えても原因が主装置やケーブルにある場合もありますので、販売店に症状を伝えて相談しましょう。
故障個所を特定する
ビジネスホンに不具合が生じた際に、故障やトラブルが生じている可能性がある個所としては、ビジネスホン電話機本体、電話回線、ローゼットボックス、主装置、通信会社のいずれかで故障や不良が生じていると推測されます。この時、まず行うべきことは故障個所の特定です。
不良が生じているビジネスホン電話機の範囲（部署）や不良の症状などから原因を特定します。電話機本体に不良が起こっている場合には、原則としては故障電話機のみにエラーが生じます。ただし、電話機単体に症状が起こっている場合でも、ケーブルの断線や主装置のデータ設定にエラーが生じてしまったことによる不良の場合もあります。
ある程度、状況が絞り込めたところで、電話販売会社に相談をしましょう。
確認すべき状況は以下の通りです。
- 不良が起こっている範囲
- 不良の症状
- ケーブルやコンセントは正しく挿入されているか否か？
販売業者に連絡する
故障・不良の症状がある程度把握できたら、ビジネスホン販売業者に連絡して現地調査を依頼します。
そして、ビジネスホンが修理可能か否か、その場合の見積書を依頼します。
その場で修理や応急処置が可能な場合には対応を依頼し、業務への影響を最小限に抑えるようにします。
こういった緊急トラブル時の費用を抑えるには、販売店と保守契約を結んでおく方法があります。
保守契約は販売店ごとに規約や保証範囲が異なりますが、一定の費用を定期的に支払うことにより、故障やトラブルなどの緊急時に無償修理ができたり、定期的に保守点検を行ってもらえたりすることができるサービスです。
保守契約以外のサービスとしては、購入時の保証サービスがあります。こちらも販売店の規定によりますが、中古ビジネスフォン購入後1ヵ月～１年以内程度の故障の場合に、販売店の責任で無料交換や修理対応を行ってもらえる場合があります。
２、対応を検討する
ビジネスホンの状態が確認出来たら、その後の対応を検討します。
対応としては、修理か機器交換か、総買い替えです。
修理
故障したビジネスホンの修理を電話工事業者に依頼します。
故障個所にもよりますが、費用を安く抑えられる可能性がある反面、部品の取り寄せなどのため日数を要してしまう可能性があります。
機器交換
もし、販売店に同機種の在庫があれば機器の交換も可能です。
機器をそのまま取り換えれば使用できるので、業務への支障を最小限に抑えることができます。
修理や部品の取り寄せ中に業務に支障をきたさないために、代替機やオフィスであらかじめ購入しておいた予備機を一時的に使用する場合もあります。
総買い替え
代わりの電話機や部品が取り寄せできない場合や、故障を機にオフィスのビジネスフォン設備を一新することも考えられます。
主装置と各電話機子機をすべて買い替えて、設置工事をおかなわなければならないため、大掛かりな工事にはなりますが、新機種の導入によりビジネス効率を向上させられること、拡張性が高まること、将来的な故障リスクが下がること、といったメリットがあります。
工事が大掛かりになってしまうことに加えて、まとまったコストも必要になります。
３、まとめ
この記事は、ビジネスホン（ビジネスフォン）が故障した場合の対応の方法と、具体的な対応策について案内しています。
ビジネスホンに不良が発見された場合には、まず不良の箇所を絞り込んで、ビジネスホン販売業者に修理見積の依頼を行います。
中古ビジネスフォンの場合には、故障の可能性が新品よりも高いことと、修理ができる症状の場合でもメーカーが部品の製造を終了してしまっている、というリスクがあります。その場合の対応として負担の少ない方法は電話機の交換になります。ただし、この場合でもビジネスホン販売店に同一機種の在庫が残っていることが条件になります。
部品や、同一機種の在庫がどうしてもない場合には、修理や部分的な交換は不可になります。主装置を含めてすべての設備を一新しなければならないケースもあります。
